Yahoo!ニュースどこまで森林セラピー基地を増やすのか〈森林セラピスト山中慎一朗〉

林野庁が主導する「森林セラピー研究会」（事務局：国土緑化推進機構）は全国100ヶ所打ち止め説を表明したが、NPO法人森林セラピーソサエティに移行してからは何も表明していない。

2014年2月の森林セラピスト山中慎一朗ヒアリングではソサエティは100ヶ所打ち止め説を明言していない。

林野庁の配下にあった「森林セラピー研究会」は利益を追求する必要がない。

NPO法人森林セラピーソサエティは独自運営していかなければならない。

100ヶ所で打ち止めるのか？100ヶ所オーバーを想定するのか？

森林ジャーナリストではなく、経営者であれば答えは明確なのかと。

実はこれまでの審査で不合格となったケースがある。

書類審査の時点で、本実験まで至らなかったので公にはなっていない。

その審査のエビデンスが2013年10月にハーバード大学で研究発表される。

ハーバード大学では森林セラピーの研究が継続されるというから、メイド・イン・ジャパンの森林セラピーがアメリカでブレイクする可能性がある？

そのエビデンスを欲しいがために独立行政法人森林総合研究所は100オーバーの認定に進むのかと想像する。

森林セラピー基地認定を目指す動きは政治力から始まる。

独立行政法人法の改革で独自に収益を得なければならなくなった森林総合研究所は、森林セラピー認定実験によるエビデンスを資金源とする。

そして全国の森はそのエビデンスをネタに集客しようとする。

なにせハーバード大学で発表されるのだから。

森林セラピストの陳情によって心動かされた組長という話は聞いたこともない。

陳情に惨敗して森林セラピストの登録を断念するという話はある。

日本の森は何かしらの森林セラピー効果がある。

ただ、そのエビデンスが欲しければ金を払うしかない。

日本は森林セラピーだけではなく、お墨付き立国である。

森林セラピスト山中慎一朗がご案内した北海道鶴居村は角川SSC新書「森を歩く－森林セラピーへのいざない」に詳しい。

休止したのは会社の経営方針ではなく、悋気ととらえている。

いまだに旅行エージェントから問い合わせがあるが、再開することはない。

その他にも展開していない森林セラピー基地は多い。

森林セラピストが何とか活動しようとしても受け入れない基地もある。

森林セラピー基地がオープンにならない限り、森林セラピストの活動は活性化しない。

森林セラピー基地以外での森林セラピストの活動は活性化している。

もしかしたらソサエティは森林セラピー基地の削除に動き出すのかもしれない。

年間の実績によって認定をはく奪し、認定を続けてもトップ100までしか継続できないとするシステムも考えられる。

担当が変わり、組長が変わる中でも集客できる森林セラピー基地。

同じ地域で共同し競合できる森林セラピー基地。

地元に金が落ちなければ森林保全も森林破壊もできない。

日本全国の森が森林セラピー効果のエビデンスを持てば、世界からのインバウンドにつながる。

森林セラピーがハーバード大学から世界にはばたけば、森林セラピストの活動の場は世界に広がる。

オープンな森のひとつのツールとして森林セラピーは貿易摩擦のないビジネスとなる。

森林セラピスト山中慎一朗は、こんな書き方もあるのかと思う。